外資系やグローバル系企業への転職は、書類選考を通るのも難しいと考えておられませんか？

もしかしたら経験やスキルは十分あるのに、英文履歴書（CV）の書き方が悪くて損をしているだけかもしれません。

英文履歴書(CV)とは、言わずもがなのことですが、履歴書と職務経歴書の両方の機能を兼ね備えたものです。外資系企業への転職を希望されるのであれば、このCVが貴方の第一印象となりますので、決してないがしろにしないで下さい。

以下は良いCVの書き方のヒントです。

1.       応募企業および応募職種に合わせた履歴書を書く。

• 応募するポジションで最大限活かせる貴方の強みを強調する。
• 正しい履歴書のフォーマットを選択する。

例えば「Chronological resume」は職歴を新しい順に時系列に掲載する形式で、採用側が貴方の職歴の変遷を把握しやすいです。

一方、転職回数が多い、キャリアにブランクがある、新しい分野にチャレンジする場合などに適しているのが「Functional resume」です。この形式では自分のスキルを具体的に記述し、職歴は企業名・ポジション・雇用期間を記載する程度にとどめます。

• 最も強調したいポイントは一番上に記載する。

2.       視覚的に見やすいレイアウトする

• フォントサイズは11ptか12ptとする。
• フォント種類はTimes New Roman か Arialにする。
• 最大でもA4サイズで2枚までの長さにまとめる。
• 両サイドの余白も十分にとる。
• 内容は段落ではなく、見やすいように箇条書きでまとめる。

3.       企業はなぜ貴方を採用すべきかを明確に示す。

• 経験を羅列するのではなく実績を示す。
• （職種にもよるが）具体的に数値を用いて成果を示す。
• 職歴や技能については、応募職に合わせて強調したいもの順に記載する。
• 他者と比較して自分が傑出している点を強調する。

以上、ここにあげたのは基本中の基本のポイントです。

より確実に内定獲得に近づいて頂くために、Morgan McKinleyでは、募集企業別・募集職種別にさらに具体的なアドバイスもしております。転職希望先にアピールできるCVが書けるかどうか不安のある方は、どうぞお気軽にご相談ください。

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外資系やグローバル系企業への転職は、書類選考を通るのも難しいと考えておられませんか？

もしかしたら経験やスキルは十分あるのに、英文履歴書（CV）の書き方が悪くて損をしているだけかもしれません。

英文履歴書(CV)とは、言わずもがなのことですが、履歴書と職務経歴書の両方の機能を兼ね備えたものです。外資系企業への転職を希望されるのであれば、このCVが貴方の第一印象となりますので、決してないがしろにしないで下さい。

以下は良いCVの書き方のヒントです。

1.       応募企業および応募職種に合わせた履歴書を書く。

• 応募するポジションで最大限活かせる貴方の強みを強調する。
• 正しい履歴書のフォーマットを選択する。

例えば「Chronological resume」は職歴を新しい順に時系列に掲載する形式で、採用側が貴方の職歴の変遷を把握しやすいです。

一方、転職回数が多い、キャリアにブランクがある、新しい分野にチャレンジする場合などに適しているのが「Functional resume」です。この形式では自分のスキルを具体的に記述し、職歴は企業名・ポジション・雇用期間を記載する程度にとどめます。

• 最も強調したいポイントは一番上に記載する。

2.       視覚的に見やすいレイアウトする

• フォントサイズは11ptか12ptとする。
• フォント種類はTimes New Roman か Arialにする。
• 最大でもA4サイズで2枚までの長さにまとめる。
• 両サイドの余白も十分にとる。
• 内容は段落ではなく、見やすいように箇条書きでまとめる。

3.       企業はなぜ貴方を採用すべきかを明確に示す。

• 経験を羅列するのではなく実績を示す。
• （職種にもよるが）具体的に数値を用いて成果を示す。
• 職歴や技能については、応募職に合わせて強調したいもの順に記載する。
• 他者と比較して自分が傑出している点を強調する。

以上、ここにあげたのは基本中の基本のポイントです。

より確実に内定獲得に近づいて頂くために、Morgan McKinleyでは、募集企業別・募集職種別にさらに具体的なアドバイスもしております。転職希望先にアピールできるCVが書けるかどうか不安のある方は、どうぞお気軽にご相談ください。

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安倍晋三政権の打ち出した経済政策「アベノミクス」で円安・株高が進んでおり、資産運用ニーズが高まっています。こうした状況をうけ、昨年まで人員削減していた投資銀行でもセールス＆トレーディング部門で採用を加速させています。この採用トレンドは年末にかけても変わらず、特に今年後半には債券・株・カレンシーともセールスやトレーダーへの需要はさらに回復していくとみています。

ちょうど先日、日本経済新聞の「アベノミクスで日本国際トレーダー採用増加」という記事(4月30日付)に私のコメントが掲載されましたが、債券や株のセールスやトレーダーの採用委託が外資系金融機関から急増しているのは事実です。

昨年までは政権も安定せず、積極的なデフレ脱却策も講じられず、金融市場及び投資銀行の採用市況も冷え込んでいました。ところが思わぬ「アベノミクス」効果で債券・株・通貨とも取引量が急激に増え、いっきにセールス＆トレーディング部門での人材需要が高まっています。

実際に今年4月の東証１部の１日平均売買代金は3兆3918億円と、過去最高水準となり、本日（15日）の日経平均株価も取引時間中として5年4ヶ月ぶりに1万5000円を突破しました。株価指数の上昇幅は昨年11月末から約6割にも達しています。

円−ドル相場もしかりで、昨年6月に77.66円という3ヵ月半ぶりの円高・ドル安水準につけた為替レートは、先週、ついに心理的な防衛ラインとみられていた100円台を記録し、今日は102円台まで円安が進んでいます。約１年で30％も円安に振れて活況を呈している東京為替市場ですが、昨日日銀が発表した5月13日付けの円ドル（スポット）出来高は、前年同日比の2倍以上の142億ドルです。月間取引高（4月）でみても１年前の約2倍の3444億ドルとなっています。

こうした背景をもとに、外資系に限らず国内の投資銀行のセールス＆トレーディング部門での採用状況はあきらかに好転しており、これから年末にかけてどんどん需要は増していくでしょう。

ただこうした人材採用を再開している投資銀行が増えているものの、リーマンショックの痛手などから、各社やみくもにヘッドカウントを増やすようなことはしておらず、きちんとした実績のある優秀な人材を求めていることは確かです。

普段から採用決定者であるラインマネージャーの要望を綿密に聴取し、どの金融機関のどの部署ではどのような人材像（資質・能力）を求めているかをしっかり把握している人材コンサルタントを活用されることをお勧めいたします。

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安倍晋三政権の打ち出した経済政策「アベノミクス」で円安・株高が進んでおり、資産運用ニーズが高まっています。こうした状況をうけ、昨年まで人員削減していた投資銀行でもセールス＆トレーディング部門で採用を加速させています。この採用トレンドは年末にかけても変わらず、特に今年後半には債券・株・カレンシーともセールスやトレーダーへの需要はさらに回復していくとみています。

ちょうど先日、日本経済新聞の「アベノミクスで日本国際トレーダー採用増加」という記事(4月30日付)に私のコメントが掲載されましたが、債券や株のセールスやトレーダーの採用委託が外資系金融機関から急増しているのは事実です。

昨年までは政権も安定せず、積極的なデフレ脱却策も講じられず、金融市場及び投資銀行の採用市況も冷え込んでいました。ところが思わぬ「アベノミクス」効果で債券・株・通貨とも取引量が急激に増え、いっきにセールス＆トレーディング部門での人材需要が高まっています。

実際に今年4月の東証１部の１日平均売買代金は3兆3918億円と、過去最高水準となり、本日（15日）の日経平均株価も取引時間中として5年4ヶ月ぶりに1万5000円を突破しました。株価指数の上昇幅は昨年11月末から約6割にも達しています。

円−ドル相場もしかりで、昨年6月に77.66円という3ヵ月半ぶりの円高・ドル安水準につけた為替レートは、先週、ついに心理的な防衛ラインとみられていた100円台を記録し、今日は102円台まで円安が進んでいます。約１年で30％も円安に振れて活況を呈している東京為替市場ですが、昨日日銀が発表した5月13日付けの円ドル（スポット）出来高は、前年同日比の2倍以上の142億ドルです。月間取引高（4月）でみても１年前の約2倍の3444億ドルとなっています。

こうした背景をもとに、外資系に限らず国内の投資銀行のセールス＆トレーディング部門での採用状況はあきらかに好転しており、これから年末にかけてどんどん需要は増していくでしょう。

ただこうした人材採用を再開している投資銀行が増えているものの、リーマンショックの痛手などから、各社やみくもにヘッドカウントを増やすようなことはしておらず、きちんとした実績のある優秀な人材を求めていることは確かです。

普段から採用決定者であるラインマネージャーの要望を綿密に聴取し、どの金融機関のどの部署ではどのような人材像（資質・能力）を求めているかをしっかり把握している人材コンサルタントを活用されることをお勧めいたします。

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転職活動において、「給与交渉をどのタイミングですべきか？」というのは悩ましい問題です。金銭が絡む話だけに、求職者だけでなく雇用者にとっても気を使うところですが、面接の終盤にきてお互いの希望額に大きな隔たりがあり、交渉決裂ということになっては元も子もありません。

そうなれば、求職者はせっかくのポジションを確保できなくなってしまいますし、企業のほうもイメージダウンを免れることはできないでしょう。このような事態をさけることは双方にとって必要なことです。

実際、採用決定寸前まで、求職者の「希望額」と企業の「予算額」を摺り合わせずに、双方が腹の探り合いに時間をかけるのは無駄なことです。採用プロセスの早い段階で、両者の希望額を詰めておくべきでしょう。

その為にも求職者は人材コンサルタントに率直に、自分はどのくらいの年収を期待しているのかをあらかじめ伝えておくことが重要です。また、募集職種の内容、企業の知名度、文化、勤務場所や勤務時間など、給与に反映されるさまざまな要素についても人材コンサルタントとよく話し合って、相場感を養っておくことが必要でしょう。

それは翻ってみれば、貴方の担当コンサルタントの力量が問われていることでもあります。コンサルタントは、きちんと貴方の希望額と、これ以上は譲れないという最小金額をあらかじめ確認してくれていますか？その路線にそって交渉を進めてくれていますか？これらはとても重要なことなので、きちんと確認してください。

また、貴方のほうでも、応募企業・応募職種の予算額が、貴方の最低希望ライン以下であれば、他の案件を検討したほうがよいでしょう。そうは言っても「ちょっとくらい高い金額を要求しても大丈夫だろう。もしかしたら希望の年収を提示してもらえるかもしれない」というような幻想は抱くべきではないでしょう。

これは同様に採用企業のほうにもいえることで、求職者が希望する金額が判明した後に、いたずらに予算金額（提示金額）を下げて経費削減を図ろうとすべきではないのです。

そういうことをすると企業の評価を下げることになりかねないばかりでなく、せっかく採用しようと思っていた人材が「自分はこの会社から過小評価されている」と不信感を頂き、オファーを出しても受け入れないばかりでなく、マーケットで悪評がたつことにもなりかねません。

この業界に長くいると、自分たちが扱っている職種・職務に対する年収の相場観が自然とついてきます。私たちはこの相場観に加えて、募集しているポジションに応募者がどの位いるのか、その企業の業績はどうなのか、そのポジションがどれだけ組織にとって重要なのか、企業がどれだけ採用を急いでいるか、等々、いろいろな要素を考慮して、面倒な給与交渉にあたっています。

もちろん求職者の方々が、企業と直接、給与交渉してもよいのですが、その場合でも採用企業の意向などを把握しているエージェントを活用して、事前に聞き取りをするなど、ネゴシエーションのルールや基本技術を習得してから交渉されることをお勧めします。

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転職活動において、「給与交渉をどのタイミングですべきか？」というのは悩ましい問題です。金銭が絡む話だけに、求職者だけでなく雇用者にとっても気を使うところですが、面接の終盤にきてお互いの希望額に大きな隔たりがあり、交渉決裂ということになっては元も子もありません。

そうなれば、求職者はせっかくのポジションを確保できなくなってしまいますし、企業のほうもイメージダウンを免れることはできないでしょう。このような事態をさけることは双方にとって必要なことです。

実際、採用決定寸前まで、求職者の「希望額」と企業の「予算額」を摺り合わせずに、双方が腹の探り合いに時間をかけるのは無駄なことです。採用プロセスの早い段階で、両者の希望額を詰めておくべきでしょう。

その為にも求職者は人材コンサルタントに率直に、自分はどのくらいの年収を期待しているのかをあらかじめ伝えておくことが重要です。また、募集職種の内容、企業の知名度、文化、勤務場所や勤務時間など、給与に反映されるさまざまな要素についても人材コンサルタントとよく話し合って、相場感を養っておくことが必要でしょう。

それは翻ってみれば、貴方の担当コンサルタントの力量が問われていることでもあります。コンサルタントは、きちんと貴方の希望額と、これ以上は譲れないという最小金額をあらかじめ確認してくれていますか？その路線にそって交渉を進めてくれていますか？これらはとても重要なことなので、きちんと確認してください。

また、貴方のほうでも、応募企業・応募職種の予算額が、貴方の最低希望ライン以下であれば、他の案件を検討したほうがよいでしょう。そうは言っても「ちょっとくらい高い金額を要求しても大丈夫だろう。もしかしたら希望の年収を提示してもらえるかもしれない」というような幻想は抱くべきではないでしょう。

これは同様に採用企業のほうにもいえることで、求職者が希望する金額が判明した後に、いたずらに予算金額（提示金額）を下げて経費削減を図ろうとすべきではないのです。

そういうことをすると企業の評価を下げることになりかねないばかりでなく、せっかく採用しようと思っていた人材が「自分はこの会社から過小評価されている」と不信感を頂き、オファーを出しても受け入れないばかりでなく、マーケットで悪評がたつことにもなりかねません。

この業界に長くいると、自分たちが扱っている職種・職務に対する年収の相場観が自然とついてきます。私たちはこの相場観に加えて、募集しているポジションに応募者がどの位いるのか、その企業の業績はどうなのか、そのポジションがどれだけ組織にとって重要なのか、企業がどれだけ採用を急いでいるか、等々、いろいろな要素を考慮して、面倒な給与交渉にあたっています。

もちろん求職者の方々が、企業と直接、給与交渉してもよいのですが、その場合でも採用企業の意向などを把握しているエージェントを活用して、事前に聞き取りをするなど、ネゴシエーションのルールや基本技術を習得してから交渉されることをお勧めします。

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リーマンショック以降の採用動向をみると、キャリア採用（中途採用）は新卒採用に比べて、企業の経営状況に左右されやすいというのを実感しています。最近ようやく少しずつですが企業の間でも景気回復期待が出てきています。しかし、まだまだ採用に関して慎重姿勢を崩していないところも多いのが現状です。

そのような中、転職希望先に提出した履歴書や職務経歴書などが採用担当者の目にとまって面接試験に進めるということになれば、みごと第一関門突破！です。そうなれば貴方だけでなく、われわれ人材コンサルタントにとっても小躍りしたくなるほど嬉しいことに間違いありません。

しかし、喜んでばかりはいられません。ここからの入念な準備が合否を決めることになるので、慎重に、慎重に、慎重に、面接準備に取り組んで下さい。

事前準備の徹底！
驚くことに、求職者の方々の中には、履歴書や職務経歴書に費やす時間の半分も面接準備のために割かないというケースがたびたび見受けられます。いくらプレゼンテーションが上手で、面接であがったりしないという自信があっても、準備不足はまずいです。

それでは面接のためにどんな準備をしたらよいでしょうか？
以下に簡単にポイントをまとめてみました。

1. 募集要項の把握
応募した職務の内容について募集要項をきちんと読んで、何が求められているかをしっかりと把握しておきましょう。ただ、これらのジョッブディスクリプション(JD)と呼ばれる職務内容の詳細は、企業から与えられた情報なので、これだけは不十分です。 人材コンサルタントを介してでもよいので、そのポジションがどうして空いているのか？どのような役割が期待されているのか？チーム構成はどのようになっているのか？チーム全体としての短期的・中長期的なゴールは何なのか？などを事前に調査しておくべきです。こうした背景を理解することで、企業があなたに何を期待しているのかが自ずと見えてくるはずです。

2.企業概要の把握
転職希望先の企業のホームページで、その企業の歴史や企業概要を調べておくのは当然のことです。それだけでなく、その企業が扱う製品やサービスの内容を調べましょう。また新規マーケットへの参入を検討しているのか、何か事業計画に変更があるかなど企業動向をチェックしておくのが理想です。 その他にも、人材コンサルタントや企業の採用窓口の担当者から、採用先の企業文化や貴方が採用された後に一緒に働くチームの雰囲気を聞いておくことも重要です。直接業務に関係ないような会社全体で進めている事業などについても知っておくとプラスになるでしょう。 もちろん面接官も、企業の何から何まで知っていて欲しいとは思っていないでしょうし、期待もしていないと思いますが、貴方の真剣度を知る尺度として、こうした知識は大きなプラスになります。

3. 得意分野・経験をアピール
自分の前職までの経験や、これまでに培ったスキルについて、きちんと説明できるようにしておきましょう。特に技術系の職種に応募している場合は、会計・税務・IT知識など専門的な質問をされるので、細かい質問にも応えられるように、企業に提出した職務経歴書をベースに事前準備をしておきましょう。

4.付加価値の提供
今までの業務の中で、単に与えられた仕事をこなすだけでなく、自発的に行動することでビジネスに付加価値を生みだしたケースや、難しい問題を解決したことなどあれば、具体例として説明できるように準備しておきましょう。

言わずもがなのことかもしれませんが、面接に備えて入念な準備をしておけば、当日に不必要な緊張をせずにすみます。面接官がどのような質問をしてくるか、それに対してどう応えるか・・・色々な想定問答を考えることで、きちんと準備をしたという自信にもつながり、良い結果につながるでしょう。

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リーマンショック以降の採用動向をみると、キャリア採用（中途採用）は新卒採用に比べて、企業の経営状況に左右されやすいというのを実感しています。最近ようやく少しずつですが企業の間でも景気回復期待が出てきています。しかし、まだまだ採用に関して慎重姿勢を崩していないところも多いのが現状です。

そのような中、転職希望先に提出した履歴書や職務経歴書などが採用担当者の目にとまって面接試験に進めるということになれば、みごと第一関門突破！です。そうなれば貴方だけでなく、われわれ人材コンサルタントにとっても小躍りしたくなるほど嬉しいことに間違いありません。

しかし、喜んでばかりはいられません。ここからの入念な準備が合否を決めることになるので、慎重に、慎重に、慎重に、面接準備に取り組んで下さい。

事前準備の徹底！
驚くことに、求職者の方々の中には、履歴書や職務経歴書に費やす時間の半分も面接準備のために割かないというケースがたびたび見受けられます。いくらプレゼンテーションが上手で、面接であがったりしないという自信があっても、準備不足はまずいです。

それでは面接のためにどんな準備をしたらよいでしょうか？
以下に簡単にポイントをまとめてみました。

1. 募集要項の把握
応募した職務の内容について募集要項をきちんと読んで、何が求められているかをしっかりと把握しておきましょう。ただ、これらのジョッブディスクリプション(JD)と呼ばれる職務内容の詳細は、企業から与えられた情報なので、これだけは不十分です。 人材コンサルタントを介してでもよいので、そのポジションがどうして空いているのか？どのような役割が期待されているのか？チーム構成はどのようになっているのか？チーム全体としての短期的・中長期的なゴールは何なのか？などを事前に調査しておくべきです。こうした背景を理解することで、企業があなたに何を期待しているのかが自ずと見えてくるはずです。

2.企業概要の把握
転職希望先の企業のホームページで、その企業の歴史や企業概要を調べておくのは当然のことです。それだけでなく、その企業が扱う製品やサービスの内容を調べましょう。また新規マーケットへの参入を検討しているのか、何か事業計画に変更があるかなど企業動向をチェックしておくのが理想です。 その他にも、人材コンサルタントや企業の採用窓口の担当者から、採用先の企業文化や貴方が採用された後に一緒に働くチームの雰囲気を聞いておくことも重要です。直接業務に関係ないような会社全体で進めている事業などについても知っておくとプラスになるでしょう。 もちろん面接官も、企業の何から何まで知っていて欲しいとは思っていないでしょうし、期待もしていないと思いますが、貴方の真剣度を知る尺度として、こうした知識は大きなプラスになります。

3. 得意分野・経験をアピール
自分の前職までの経験や、これまでに培ったスキルについて、きちんと説明できるようにしておきましょう。特に技術系の職種に応募している場合は、会計・税務・IT知識など専門的な質問をされるので、細かい質問にも応えられるように、企業に提出した職務経歴書をベースに事前準備をしておきましょう。

4.付加価値の提供
今までの業務の中で、単に与えられた仕事をこなすだけでなく、自発的に行動することでビジネスに付加価値を生みだしたケースや、難しい問題を解決したことなどあれば、具体例として説明できるように準備しておきましょう。

言わずもがなのことかもしれませんが、面接に備えて入念な準備をしておけば、当日に不必要な緊張をせずにすみます。面接官がどのような質問をしてくるか、それに対してどう応えるか・・・色々な想定問答を考えることで、きちんと準備をしたという自信にもつながり、良い結果につながるでしょう。

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サブプライム問題が引き金となった2008年のリーマンショック以降、投資銀行では大規模なリストラや再編がおこなわれ、M&Aバンカーから「この際、民間企業などの企業戦略部門への転職を考えてみたい」という相談を時々受けます。

実際、トムソンロイターが先月2日に発表した確定値によると、日本企業のM&Aの動向は相変わらず低調です。今年の第1四半期（1月〜3月）に日系企業が関わるM&A公表案件は、前年同期の約半分の1.4兆円で、四半期ベースでは2000年以来最も低い水準となっています。

M&Aの案件数だけみても、前年同期比24%減の600件に落ち込み、金額・案件数ともにさえません。特にクロスボーダー案件の減少は著しく、昨年の3分の1の5,713億円まで落ち込んでいます。

このところ安倍政権が掲げる経済・金融政策である「アベノミクス」への期待から株価が上昇し、企業心理も好転しつつあるため企業買収熱も再燃するのでは？という見方もないわけではありません。しかし、現実の数字はまだまだ悪いのが実情です。

ひと昔前までは、M&Aビジネスからの転向というとプライベート・エクイティ（PE）が嗜好されていましたが、PEもM&A同様に苦戦をしいられており、その代替として現在にわかに注目を集めているのが企業戦略分野というわけです。

それでは簡単にM&Aの世界から企業戦略ビジネスへ移ることはできるのでしょうか？確かに企業戦略には、M&Aで培われるような高度な分析力と幅広い情報収集能力が求められます。

ただ採用企業の多くは、M&Aバンカーよりも大手のコンサルティング企業で経営戦略を担当していたコンサルタントのほうを好む傾向があるのも事実です。というのも企業戦略部門の最終採用決定権を持つマネージャーの多くがコンサルタント出身で、自身と同じように多数かつ広範囲にわたる案件についてコンサルティングを行った経験を重視するからです。

コンサルタントではなくM&Aバンカーであるあなたが採用されるためには入念な準備が必要でしょう。まず履歴書には今までの仕事において特に戦略的思考を要求された項目をハイライトすべきでしょう。

運良く書類選考をパスして面接の段階までこぎつけたら、面接では必ずコンサルタントに引け劣らない課題解決能力があるかが試されます。そのためにもボストンコンサルティングなど大手のコンサルティング会社が採用希望者に事前準備として推奨している模擬ケースをチェックしたり、ケースインタビューに向けてのアドバイスを読んでおかれるとよいでしょう。

最後に少し下世話な話になりますが、お給料はM&A時代に比べ大幅ダウンすることも心しておいて下さい。

もちろん企業によってはM&A、PE投資、そして社内の事業計画を同一部門でおこなって、社内と社外の可能性を天秤にかけて分析しながら買収を最大限に活用するようなところもあります。色々なケースがありますし、色々なポジションがあるので、ご興味のある方は気軽にお問い合わせ下さい。

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サブプライム問題が引き金となった2008年のリーマンショック以降、投資銀行では大規模なリストラや再編がおこなわれ、M&Aバンカーから「この際、民間企業などの企業戦略部門への転職を考えてみたい」という相談を時々受けます。

実際、トムソンロイターが先月2日に発表した確定値によると、日本企業のM&Aの動向は相変わらず低調です。今年の第1四半期（1月〜3月）に日系企業が関わるM&A公表案件は、前年同期の約半分の1.4兆円で、四半期ベースでは2000年以来最も低い水準となっています。

M&Aの案件数だけみても、前年同期比24%減の600件に落ち込み、金額・案件数ともにさえません。特にクロスボーダー案件の減少は著しく、昨年の3分の1の5,713億円まで落ち込んでいます。

このところ安倍政権が掲げる経済・金融政策である「アベノミクス」への期待から株価が上昇し、企業心理も好転しつつあるため企業買収熱も再燃するのでは？という見方もないわけではありません。しかし、現実の数字はまだまだ悪いのが実情です。

ひと昔前までは、M&Aビジネスからの転向というとプライベート・エクイティ（PE）が嗜好されていましたが、PEもM&A同様に苦戦をしいられており、その代替として現在にわかに注目を集めているのが企業戦略分野というわけです。

それでは簡単にM&Aの世界から企業戦略ビジネスへ移ることはできるのでしょうか？確かに企業戦略には、M&Aで培われるような高度な分析力と幅広い情報収集能力が求められます。

ただ採用企業の多くは、M&Aバンカーよりも大手のコンサルティング企業で経営戦略を担当していたコンサルタントのほうを好む傾向があるのも事実です。というのも企業戦略部門の最終採用決定権を持つマネージャーの多くがコンサルタント出身で、自身と同じように多数かつ広範囲にわたる案件についてコンサルティングを行った経験を重視するからです。

コンサルタントではなくM&Aバンカーであるあなたが採用されるためには入念な準備が必要でしょう。まず履歴書には今までの仕事において特に戦略的思考を要求された項目をハイライトすべきでしょう。

運良く書類選考をパスして面接の段階までこぎつけたら、面接では必ずコンサルタントに引け劣らない課題解決能力があるかが試されます。そのためにもボストンコンサルティングなど大手のコンサルティング会社が採用希望者に事前準備として推奨している模擬ケースをチェックしたり、ケースインタビューに向けてのアドバイスを読んでおかれるとよいでしょう。

最後に少し下世話な話になりますが、お給料はM&A時代に比べ大幅ダウンすることも心しておいて下さい。

もちろん企業によってはM&A、PE投資、そして社内の事業計画を同一部門でおこなって、社内と社外の可能性を天秤にかけて分析しながら買収を最大限に活用するようなところもあります。色々なケースがありますし、色々なポジションがあるので、ご興味のある方は気軽にお問い合わせ下さい。

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